毎日新聞、尾身先生の“感染防止効果あまりない”発言を直撃

リスクとベネフィットに基づく判断の重要性

尾身茂氏はテレビ番組での発言を通じて、若年層に対するワクチン接種の必要性について慎重な姿勢を示しました。

若い世代は新型コロナウイルスに感染しても重症化する可能性が低く、加えて副反応のリスクも一定程度存在することから、接種の判断は個人に委ねるべきとの見解です。

これは従来の一律接種方針に対する修正を促すものであり、実際に厚生労働省も2025年秋から若年層への接種について公費対象から除外する方針を示しています。

背景には、感染防止効果が時間とともに低下すること、変異株に対するワクチンの効果にばらつきがあること、そして副反応のリスク評価が進んだことがあります。

若年男性における心筋炎の発症リスクなど、ワクチンのベネフィットが必ずしも上回らないケースも指摘されています。

こうした科学的知見を踏まえた発言は、専門家としての冷静なリスク評価といえます。

変わるワクチン政策と個人の選択

尾身氏のコメントは、ワクチン政策が「一律から選択へ」と変化していることを象徴しています。

これまで政府は重症化予防と集団免疫の観点から広範な接種を推進してきましたが、変異株の登場や自然感染による抗体保有率の上昇、副反応の影響を受けて、特に若年層に対しては柔軟な対応が求められています。

実際に、厚生労働省は2025年9月以降、64歳以下の健常者を定期接種の対象から除外することを決定し、今後は高齢者や基礎疾患を持つ人に限定した対策に移行していく見通しです。

これにより、個々人の健康状態や生活状況に応じた接種判断が重要となり、情報提供の在り方も問われることになります。

尾身氏の発言は、その転換期におけるひとつの重要なメッセージとして、多くの人に接種の意義とリスクの両面を再考させる契機となっています。

科学的根拠に基づいた冷静な選択が、今後の公衆衛生政策には不可欠です。