7月大災害説に、気象庁長官「デマ。心配する必要ない」「いつ地震が起きても備えられるように」

大災害でなくて大災難
予言でなくて夢
その夢を漫画にしてたら
いくつか当たっちゃいましたぁ～だけの話でしょ？

— むう🍀🇯🇵🇺🇦🇹🇼 (@yume6tsumi0) June 13, 2025

1999年に恐怖の大王は降りてきませんでした　それと同じですよ

— ys, iOS Musician🐾🎹🎧 (@ys_musiccat) June 13, 2025

まあ、巨大地震が次いつ来るかわかったら気象庁も地震学者も苦労しないよな…

— 赤城❄(球春到来！) (@akaginorikmiin1) June 13, 2025

これ7月に何も来なかったらたつき諒は最悪訴えられるのでは？

— マイケル (@mjtjujujggpgkx) June 13, 2025

科学では予知できない地震とデマの拡散

今回の噂の発端は、日本人漫画家による描写が「未来の予知」として誤って解釈されたことにあります。

SNSなどを通じてこの情報が拡散され、特に海外の一部で信じられたことで旅行キャンセルが相次ぎ、航空便の減便といった実害が発生しています。

しかし、現在の地震学では地震の「日時・場所・規模」の特定は不可能であり、国内外の専門家も一貫してこの噂を否定しています。

類似の例としては、過去にマヤ暦やノストラダムスの予言が注目されたことがありましたが、いずれも科学的根拠に欠けていた点で共通しています。

こうした流言飛語への対応として、政府機関の的確な情報発信と教育がますます重要になっています。

科学に基づいた備えが最も重要

デマが広まる背景には、災害への漠然とした不安とSNSによる情報の増幅があります。

しかし、地震に備えるために私たちがすべきことは、予言に振り回されるのではなく、現実的な対策を着実に講じることです。

例えば、防災グッズの準備、家具の固定、避難経路の確認といった行動が、いざという時に命を守る鍵となります。

野村長官の発言は、科学的に正しい情報を基にした冷静な判断と日常的な備えの重要性を再認識させるものでした。

災害はいつどこで起きても不思議ではない日本において、噂に惑わされず、自らの備えを見直す良い機会とすべきです。