【過去最多】「再エネ発電」が苦境… 発電所の倒産、「太陽光発電」が最多

絵に描いた餅でしたな

— HEADROCK (@Headrock6969) May 6, 2025

始まったな。

— 男性は憧れ女性は息を呑む程の天高く熱り勃つ血管が太く浮き出るサーモンピンクな50mの御立派様 (@Mr_GORIPPA) May 6, 2025

太陽光と風力は禁止して
ペロブスカイトを増やそう

— 片岡＠おさけをください (@ktokqm) May 6, 2025

中華パネルが減り、自然が破壊される太陽光が減るのは。
さて義務化した東京は暴走を続けるのか。

— 💙とーい💛 (@mym2002jp21) May 6, 2025

「夢のエネルギー」から現実へ、太陽光発電への批判が再燃

かつて“クリーンで無限のエネルギー”として期待を集めた太陽光発電ですが、2024年度の倒産・廃業件数の急増を背景に、ネット上ではその実効性や持続性に対する批判が相次いでいます。

とくに注目されたのは、全国8万ヘクタールもの用地を確保していた太陽光発電企業「いろは商会」の破産です。

この事例は「大規模でも採算が合わなければ意味がない」「用地転用だけが目的だったのでは」といった疑念を生み、SNS上では「環境破壊と金儲けの道具にされた」といった声も見られました。

さらに、FIT（固定価格買取制度）に依存しすぎたビジネスモデルへの風当たりも強まっています。

制度導入当初は高い買取価格が収益を保証していたものの、制度の見直しによりその恩恵が縮小され、事業の持続性に疑問符が付けられています。

これにより「補助金ビジネスの終焉」「投資家向けの仮初めの成長」など、太陽光発電を巡る冷ややかな見方が広がっているのが現状です。

制度頼みの再エネモデルの限界と今後の課題

再生可能エネルギー、特に太陽光発電はFIT制度のもと急成長しましたが、制度終了後の採算性確保に苦慮する事業者が続出しています。

FIT制度とは、再エネによる電力を一定価格で長期にわたり買い取る仕組みで、企業はこの安定収入を前提に多額の設備投資を行ってきました。

しかし近年は買取価格の下落に加え、太陽光パネルの劣化、用地確保の限界、地域住民との摩擦といった問題も顕在化。

事業継続には買取価格以上にメンテナンスや地域との信頼構築が重要になっています。

また、気候に左右されやすい発電量や蓄電インフラの整備遅れも課題であり、今後は市場原理の中で自立的に再エネを運用できるビジネスモデルへの転換が求められます。

技術革新や系統整備、地産地消モデルの構築といった新たな方向性が、再エネ産業の持続可能性を左右する分岐点に差し掛かっています。

再エネの未来は「制度依存」から「自立共生型」へ

2024年度に過去最多となる発電事業者の退出が発生したことで、再生可能エネルギー業界は大きな転換点を迎えています。

太陽光発電を中心とした初期ブームは、制度の後押しによる急成長であり、その構造的弱点が今になって一気に表面化した形です。

国の支援ありきではない、持続的かつ地域に根差したエネルギーモデルの構築が急務です。

とはいえ、再エネそのものへの期待は依然として高く、企業・自治体・家庭など各層での需要も堅調です。

だからこそ今後は、短期的な収益を追うのではなく、中長期的に地域と共に成長する自律分散型のエネルギー社会へシフトすることが重要です。

制度から自立した再エネビジネスが実現できるかどうかが、脱炭素社会の真価を問う試金石となるでしょう。