石破内閣の支持率、2.7ポイント上昇し33.3％　JNN世論調査

商品券もらった人、正直に手を挙げて！！

— ちぃ (@chisato1129) May 4, 2025

え～？
小数点があと２つ左の間違いでは？

— あきひろ (@AkiEging) May 4, 2025

上がる要素なにもないじゃん💦

— にゃん　意識低い系 (@Muku492817Muku) May 4, 2025

メディアも政治家も嘘しか付かなくなったのか😢

— ありんこ｡❀·̩͙꙳｡🕊️ (@dandelion_4649) May 4, 2025

支持率上昇報道に広がる“フェイク感”への違和感

今回のJNN世論調査では、石破内閣の支持率が33.3％に達し、不支持率が4.0ポイント下落する結果となりました。

しかしこの結果に対し、ネット上では「どこが上がってるの？」「体感として支持してる人なんて見たことない」「むしろ0.33％の間違いでは？」といった投稿が多数寄せられており、実際の民意との乖離を指摘する声が目立ちます。

特に注目されているのが、“小数点の誤差”を疑うような投稿や、「商品券を配って一時的に支持を買っただけでは」といった皮肉めいた指摘。

また、「固定電話での調査は高齢者に偏るのでは」と、RDD方式そのものへの疑義を呈するコメントも多く見られました。

近年、政権支持率に関しては「調査結果と現場の温度感が違いすぎる」という批判が根強くあり、今回のような“微増”ですら「盛っているのではないか」という疑念につながっています。

とくにX（旧Twitter）のような拡散性の高い場では、政治的な印象形成に対して非常に敏感な層が多く、わずかな支持率上昇でも“情報操作”と断じられる土壌があります。

数字では測れない“体感とのズレ”が広げる不信

政治の支持率調査は、あくまで統計的な一側面に過ぎませんが、国民の体感と数字にズレが生じた際には、逆に信頼を損なう要因となることがあります。

今回のように「どこをどう見て支持率が上がるのか分からない」という声が噴出しているのは、政権の発信と国民の受け止め方が乖離している証拠でもあります。

そもそも石破内閣において目立った成果や大型政策の実施は乏しく、支持上昇の根拠が見当たらないとの指摘も少なくありません。

また、前政権に対する“アンチ自民”の空気がまだ色濃く残っている中で、政党支持率も軒並み低下しており、「誰も支持していないのに政権だけ支持される」という構図が、ますます不信感を煽る結果となっています。

政府が実態に即した説明と丁寧な広報を行わない限り、支持率は単なる“演出”と受け取られるリスクがあり、むしろ反発を生む可能性もあります。

今後の政権運営には、数字以上に「信頼の再構築」が求められるでしょう。