続くコメの値上がり、ついに茶碗1杯分の価格が食パン1枚を上回ってしまう…
Ryan McGuireによるPixabayからの画像

3月の消費者物価指数で「米類」の価格上昇率が90%を超え、家庭の食費負担が増加している中、ごはん1杯よりも食パン1枚の方が安価になる逆転現象が生じ、ネット上では「じゃあパンを食べればいい」といった声が広がっています。

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主食としての「ごはん」の存在価値が問われる時代へ

これまで日本の食卓において、ごはんは「主食の王様」として長らく君臨してきました。しかし、近年の米価高騰によってそのポジションが揺らぎつつあります。

今回の物価統計では、ごはん1杯のコストが食パン1枚を上回り、コストパフォーマンスの面でパンやパスタ、そうめんなど他の炭水化物に目を向ける家庭が増えていることが話題になっています。 背景には、天候不順や生産量の減少、農家の高齢化などによる国内米供給の不安定化に加え、物流費や飼料コストの上昇も影響しています。

加えて、政府備蓄米の供給不足や対応の遅れも市場に影響を与えていると見られます。一方で、パンの原材料である小麦は輸入に依存しているものの、国際価格や為替変動の影響をある程度見込んだ価格設計がされており、一定の価格安定が実現されています。

こうした背景から、食費を抑えるために「米離れ」が加速する可能性があり、実際にネット上では「パスタを買えばいい」「ごはん高すぎる」といった声が増えています。

高騰する米価格、どう守る? 政府と消費者の“選択”の行方

今回の価格比較で注目すべきは、数年前には「ごはんの方が安い」とされていた常識が、わずか2年で逆転したというスピード感です。価格の逆転は、単なる食材選びの問題にとどまらず、「何を食べて生きるか」「何を支えるか」という社会構造の選択とも言えます。

特に日本の農業と食料自給率を考える上で、米の地位低下は由々しき問題です。

一方、消費者にとって日々の食費は生活に直結するため、感情や理念だけでは支えられません。政府は備蓄米の有効活用や補助政策の再設計、さらに中長期的には輸送コストや農業人材への支援など抜本的対策が求められます。

今後は、「米を守る」か「価格で選ぶか」という二択ではなく、国産米の価値と現実的な価格バランスをどう実現するかが問われていくでしょう。消費者の選択が、政策の方向を左右する時代に突入しているのです。

(文・構成=シェアニュースジャパン編集部)

 

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