
Xユーザーのハメルさん(@BGenHummel)が投稿した一連の内容が注目を集めています。
投稿は、防災や生存戦略に関する実践的な知識を紹介するもので、「ヒロシマ・ナガサキは忘れてもいい」「自分の代で途絶えるべきだと思っている」と述べつつ、「次世代が覚えるべきことは、原爆の死者の8割が熱傷によるもので、窓から離れるだけで生存確率が上がる」と強調しています。
さらに、「閃光を見たらすぐ窓から離れることが有効であり、これは原爆だけでなく通常弾頭、隕石、火山噴火など爆発全般に当てはまる」とし、他にも毒ガスへの対処法として「鳥や虫の死骸が落ちてきたら屋内退避し、服を脱ぎ密閉、石鹸で洗浄」といった具体的なアドバイスを列挙。
災害時に「想定外」という言葉にとらわれず、「人間は想定内でしか備えられない」として、可能な備えだけ覚え、残りは割り切るべきだと語っています。
また、「思春期にスイスの民間防衛が流行った」「南海トラフと第二次太平洋戦争、どちらが先か」などの投稿からは、現代の危機意識に対する皮肉や冷静な視点もうかがえます。
話題のポスト
そんな思いを新たにするよりサイレンが鳴ったら屋内に逃げるほうが大事だという話をしとるんですよ。
— ハメル (@BGenHummel) April 1, 2025
どこが爆心地かは予想できないので、それは現実的ではありません。今の核弾頭の精度なら1kmぐらいの範囲で狙ったところに落とせるでしょうが、それも相手の狙いがわかればの話。
— ハメル (@BGenHummel) April 1, 2025
私が「所謂ヒロシマ・ナガサキは忘れてもらって構わない」と露悪的に書いてるのは所謂ヒロシマ・ナガサキを語るときには悲劇しか語られずに、未来に対する教訓はないからです。せいぜいでてくるのは「落とさせないことが大事」。実践的ではない。命を救う気がないことに怒っています。
— ハメル (@BGenHummel) April 1, 2025
民間防衛教育への再評価の兆し
“想定外”にどう備えるかを問う発信
ハメルさんの投稿が反響を呼んでいる背景には、世界的に自然災害や地政学リスクが高まっている中で、一般市民が取れる具体的な行動や知識に関心が高まっている現状があります。
スイスでは冷戦期から一般家庭に核シェルターを備え、民間防衛の概念が根付いていますが、日本ではそのような教育や訓練が一般化しているとは言い難い状況です。
投稿は、脅威に対する冷静な分析と諦観が交差する独自の視点で構成されており、「どうせ死ぬときは死ぬ」という言葉は、極限下でも理性を保ち、自分にできる最小限の備えをすることの重要性を逆説的に語っているとも受け取れます。
ネット上の反応
Xユーザーからは以下のような意見が寄せられています。
「窓から離れて熱線を浴びなければ」について、Jアラートから30秒以下しか逃げる時間がなかったとして
— docaty (@docaty_) April 2, 2025
オフィスのフロア内だとどこにいても窓から射線が通ってしまう場合、机の下とかなんでもいいから遮蔽物に隠れるのが有効ですか?
そもそもアラートからどれくらい時間があるものなのか…
いつからカタカナでヒロシマて呼ばれる様になったんだろ。子供の頃はヒロシマなんて呼び方されてなかった気がします。広島は広島なのに。関係ない人からすると細かい事と言われるかもしれないけど…ヒロシマと言う表記がなんか嫌。
— タツ (@tatsuhiro53) April 1, 2025
正しくは、忘れずに尚且つ対応の仕方を学ぼう。だと思う
— yuzuko (@PinkYuzuko) April 1, 2025
使ってはいけない兵器として「忘れてはいけない」
対処も学ばなくてはいけない
どっちも大事でよくないか?
「所謂ヒロシマ・ナガサキは忘れて貰って構わない。」
— ねこかわいい (@MeewNekoneko) April 1, 2025
あなたにそんなことを言う資格はあるのですか?
生存できたとしても、その後の人生のクオリティーは全く異なる。
問題はいつ投下されるかわからないものに対して備えるための時間がどの程度あるのか?
— えむけい (@mk0_jzx90) April 1, 2025
そして当時のデータと現在の核弾頭のデータに差異がないのか?ということ
備える社会へ、知識の共有が鍵に
現実的な知恵が生む“自助”の再確認
地震、ミサイル、パンデミック、テロ――予測できない事態が相次ぐ時代において、行政による「公助」だけでなく、個人や家族による「自助」の重要性が再認識されています。
ハメルさんの投稿のように、過度に恐怖を煽ることなく、冷静かつ具体的な行動指針を共有する姿勢は、多くの人にとって学びとなるものです。
記憶に残すべきは「出来事」だけでなく、「そこから得られた教訓」だという視点が、次世代の災害・危機対応のあり方を考えるうえで貴重なヒントとなっています。
社会全体で災害対応の実践知を共有していくことが、今後ますます求められています。
(文=Share News Japan編集部)
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