【不動産投資】TBS入社1年目(昨年退職)に新築マンション2部屋(7000万円)購入した男性、1000万円の赤字に…

TBSに入社した男性が、新築マンション2部屋を約7000万円で購入。

しかし、想定していた収益とは異なり、年間100万円近い持ち出しが発生し、最終的に1000万円の赤字を抱えることになりました。

想定と現実のギャップ

「節税効果あり」との営業トークに乗せられ購入

男性は入社1年目に営業の電話を受け、「節税効果がある」と勧められました。

試算では、家賃収入からローン返済を差し引いても毎月5000円のプラスになる計算でした。しかし、実際には管理費や固定資産税の支払いがかさみ、毎月6万円の持ち出しが必要となってしまいました。

契約内容にも落とし穴

さらに、敷金や礼金が管理会社に入る契約にも同意してしまったことで、資産形成のメリットを十分に享受できない状況に陥りました。

結果的に、ローン負担が重くのしかかり、2024年にはTBSを退社。年収が300万円まで減少し、年間100万円の支払いが厳しい負担となっています。

話題のポスト

【告白】入社1年目に新築マンション2部屋購入→1000万円の赤字に… 不動産投資の落とし穴https://t.co/s0nf40nvbm

入社1年目のときに「節税効果がある」などと営業の電話があり、購入したという。しかし、フタを開けてみると実際にそれほど良くはなく、年間約100万円払っていると現状を告白した。 pic.twitter.com/fvD8BfRvlv

— ライブドアニュース (@livedoornews) March 6, 2025

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ネット上の反応

ネットユーザーからは以下のような意見が寄せられています。

不動産投資のリスクと現実

損切りを試みるも赤字は避けられず

男性は状況を打開するため、物件の査定を依頼しましたが、2部屋合わせて1000万円の赤字が発生していることが判明しました。不動産市場の動向やローンの金利上昇なども影響し、投資の失敗が明らかになりました。

若年層への不動産投資勧誘に警鐘

今回のケースは、若年層をターゲットにした不動産投資のリスクを浮き彫りにしています。「節税」「不労所得」などの甘い言葉に惑わされず、慎重な判断が求められます。

不動産投資は一見魅力的に思えますが、現実には予想外の支出や契約の落とし穴が存在します。特に、経験が浅い若年層が営業の勧誘を鵜呑みにすることで、大きな損失を抱えるケースも少なくありません。

投資を考える際には、冷静な判断と十分なリサーチが必要です。

（文＝Share News Japan編集部）