
元タレントの中居正広氏が、フジテレビから最大100億円規模の損害賠償を請求される可能性が浮上しました。
フジテレビは今回の騒動によるCMスポンサーの離脱などで、大幅な業績悪化を発表しており、その損害の一部を中居氏に請求する可能性が取り沙汰されています。
報道の詳細
フジテレビの業績悪化と損害賠償の可能性
フジテレビは1月30日、2025年3月期の業績予想を下方修正。
売上高は当初予想から501億円減少し、純利益も66.2%減となる見通しを発表しました。
特に、CMスポンサーの80社以上が広告を停止したことが大きな影響を与えており、広告収入の減少が業績悪化の主要因となっています。
フジテレビ側は3月末に第三者委員会の調査結果を公表する予定で、それを踏まえて損害賠償請求を検討する可能性があります。
中居正広氏の資産と賠償額の影響
報道によると、中居氏の総資産は100億円規模とも言われており、過去のテレビ出演料やCM収入、不動産投資などによる資産を蓄えているとされています。
しかし、もしフジテレビが巨額の損害賠償請求を行った場合、これまで築いた資産の大半を失う可能性もあります。
弁護士の見解によれば、損害賠償の額は第三者委員会の結論や中居氏の行為の性質によって変わるものの、数十億円から100億円規模になる可能性も否定できないとのことです。
ネット上の反応
ネットユーザーからは以下のような意見が寄せられています。
- 「国家予算やん」
- 「松本に借りればいい」
- 「その何倍も資産あるだろうし金銭的には痛くないだろ多分」
- 「え?中居じゃなくて港じゃね?あの会見のせいだろ」
- 「聞いたことない額だな」
今後の見通し
フジテレビの業績悪化が顕著になる中、第三者委員会の調査結果が今後の展開を左右するとみられます。
仮に中居氏に過失が認められた場合、フジテレビが損害賠償請求を本格化させる可能性が高まります。
しかし、中居氏がフジテレビ側に虚偽の説明をしていたかどうか、またフジ側の対応にも問題があったかどうかが焦点となります。
今後、中居氏がどのような形で説明責任を果たすのか、注目が集まっています。
(文=Share News Japan編集部)
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