SNSに負けて悔しかったオールドメディア、作戦変更…「若者よ、選挙に行こう」から 「よく考えて投票しよう」へ…

2025年1月5日、毎日新聞ニュースが「若者よ、投票に行こうではダメ？ 投票率も『質』の時代に」と題した記事を投稿。若者に対する投票行動の呼びかけに関するメッセージが波紋を呼んでいます。

ネット上では「オールドメディアがメッセージを変えたのではないか」との声も上がり、議論が巻き起こっています。

これまでの「投票に行こう」からの転換

従来、選挙シーズンになると若者に対して「投票率を上げる」ことが最大の目標とされてきました。街頭活動やCM、学校での啓発活動などを通じ、「とにかく投票に行くことが重要」とのメッセージが繰り返されてきたのです。

しかし、毎日新聞の記事では「投票率をただ上げるだけでは不十分」との視点が提示され、むしろ「質の高い投票」が求められるとしています。この主張に対してネット上では、「若者がメディアに都合の悪い選択をしていることへの反応ではないか」と疑問の声が上がっています。

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「若者よ、選挙に行こう」から
「よく考えて投票しよう(テキトーに投票するぐらいなら選挙に行くな)」に大手メディアは宣伝方法を変えてくるんだろうな。自分らにとって不都合だから。 https://t.co/Ip8sZN7ftJ

— ウハ＠ゆっくり政治チャンネル (@yukkuriseijich) January 5, 2025

「質」を重視する意図とそのリスク

投票の「質」を高めようとする動きは、一見すると民主主義を成熟させるために必要な視点に思えます。しかし、この主張が「自分たちに都合の良い結果を導きたい」という意図であるならば、選挙の公平性を損なう恐れがあります。

また、投票行動はその人の「自由な意思」を尊重するべきです。「考えて投票しない人は行かない方がいい」というメッセージは、投票率の低下を招きかねず、特定の層に有利な結果を生むリスクも否定できません。

一方で、有権者が情報を集めて判断する「熟慮の投票」を促す取り組み自体は重要です。ただし、それを進める際には中立的な情報提供と教育が不可欠であり、メディアの責任は重大です。

「若者よ、選挙に行こう」から「よく考えて投票しよう」へのメッセージの変化は、民主主義における「投票のあり方」を問う新たな議論を生み出しています。しかし、この変化が本当に国民全体の利益を考えたものであるのか、それとも特定の意図を含んだものなのかを見極める必要があるでしょう。

若者の政治参加を促すためにも、公平で透明性のある情報発信が今後の鍵を握ることになりそうです。

（文＝Share News Japan編集部）