ホンダと日産自動車が経営統合に向けた協議に入ったことが明らかになりました。
両社は持ち株会社を設立し、その傘下に事業を統合する形で調整を進め、将来的には三菱自動車の合流も視野に入れるとしています。
この経営統合の背景には、電気自動車（EV）市場で急成長する米テスラや中国メーカーの台頭があり、既存の自動車大手にとって経営資源の結集が生き残りに欠かせない状況となっています。
日本勢3社が協力することで、技術力や開発資源を統合し、世界3位の自動車グループを目指す動きです。
EVシフトと競争激化
自動車産業は今、電動化とデジタル化という「歴史的な構造転換」の真っ只中にあります。米国のテスラがEV市場をリードし、中国のBYDやNIOといった新興メーカーも競争力を高めています。
一方で、従来の大手メーカーはEVシフトへの投資負担が重く、単独での生き残りが難しくなりつつあります。
日産とホンダは、それぞれ強みを持つEV技術やハイブリッドシステムを統合し、競争力を高める狙いです。
また、三菱自動車のPHEV（プラグインハイブリッド）技術を取り込めば、より幅広いラインナップを提供できる可能性があります。
賛成と不安の声が交錯
ホンダと日産の統合報道は、SNS上でも大きな反響を呼んでいます。
統合に期待する声
「ホンダと日産が組むなら世界に通用する巨大グループになる！」
「EV競争に勝つには協力が不可欠。日本メーカーが一つになれば強い」
「三菱まで入ればトヨタに並ぶ勢力ができる。今後に期待したい」
一方で不安や懸念の声も
「企業文化が違いすぎる。統合してもうまくいくのか？」
「日産は過去に統合で苦労した歴史がある。今回も乗り越えられるのか？」
「ホンダは独立性が強いイメージ。統合で個性が失われないか心配」
特に「統合後の経営方針」や「技術開発の方向性」に対して、慎重に見守る声も少なくありません。
日本勢の大連合は必然か？
今回の統合協議は、厳しい国際競争を生き抜くための「必然的な動き」と言えるでしょう。
日産はEV技術で先行し、ホンダは独自のハイブリッドシステムと強固なブランド力を持っています。三菱自動車もPHEV技術で一定の強みを発揮しています。
ただし、経営統合には「企業文化の違い」や「意思決定の遅れ」といった課題がつきものです。特にホンダはこれまで独立路線を貫いてきただけに、日産との協業がどのように進むかは大きな焦点となるでしょう。
また、日本勢が結束することで「世界3位」を目指すのは心強い反面、EV市場で先行するテスラや中国勢を追撃するためには、スピーディーな技術革新やコスト削減も欠かせません。
今後の展望
ホンダ、日産、そして三菱が一つのグループとして動き出せば、トヨタに次ぐ「日本第2の巨大自動車グループ」が誕生することになります。
これが実現すれば、EV・PHEV市場においても強力なプレイヤーとして、グローバル競争の中で存在感を発揮できるでしょう。
日本の自動車産業が世界のリーダーとして再び浮上するための「大連合」。今後の協議の行方に注目が集まります。
（文＝Share News Japan編集部）
ネット上のコメント
・お間違いなきよう、買収ではなく経営統合
・ホンダと日産、合わせて「日本」とか笑えないぞ
・それしか、生き残る方法はないわな、グローバル路線に走りすぎた弊害だと反省しろよな
・それぞれ理念の異なる会社。1+1+1 が 3 以上になることはまずないだろう。無用な派閥争いで自滅しないことを切に願う。
・新社名「ニホンダ」
・ゴーンがいなければとっくの昔に倒産していた会社だからね。
・新しい会社名は、日本産だ
＼＼SNSで記事をシェア／／
Xでシェアニュースを
Follow sharenewsjapan1
